暗号通貨を売り買いするには、取引所を利用する必要があります。

今回は、世界の取引所や、取引所に関する情報などをご紹介します。

 

世界の暗号通貨取引所

 

世界の取引所のほんの一部ですが、有名どころをご紹介します。

 

【日本】
・bitFlyer(ビットフライヤー)
・coincheck(コインチェック)
・Zaif(ザイフ)
・FISCO(フィスコ)
・GMOコイン

 

coincheck以外はアルトコインの取り扱い種類が少ないですが、
国内の取引所ということで、安心感がありますよね。

 

FISCOやGMOコインは、上の3つの取引所に比べると
まだまだ知名度は低いかもしれません。
しかし、FISCOの親会社は上場企業ですし、
GMOコインはGMOインターネットグループの一員と、
将来性はしっかりあります!

 

 

【アメリカ】
・poloniex(ポロニエックス)
・Bittrex(ビットトレックス)
・Gemini(ジェミニ)

 

世界最大級の取引所であるpoloniexを始めとして、
さまざまな取引所があります。
アルトコインの取り扱い種類が数百種類という取引所もあり、
その規模は日本の比ではありません。

 

ただ、州ごとに法律が違うため、アメリカでの取引所運営は
なかなか手間が多いようです。

 

 

【中国】
・Yunbi(ユンビ)
・BINANCE(バイナンス)
・OKcoin(オーケーコイン)

 

BINANCEは2017年7月に設立されたばかりですが、
あっという間にグローバル取引量はトップ10入りを果たすなど、
急成長ぶりが凄まじい印象です。

 

 

海外の取引所の表示言語はほとんど英語なので、
いざ取引しようにも、ハードルは高いでしょう。

 

ところが、中国のBINANCEは日本語に対応しています!
取り扱っている暗号通貨は、2017年11月には50種類を超えているようで、
この多様さも魅力的です。

 

国別ビットコイン取引量で日本の割合が増えているという情報もあるので、
これから日本語対応の取引所も増えていくかもしれませんね。

 

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取引所を取り巻く状況

もちろん、取引所もいいことばかりではありません。

 

どんな企業もそうですが、取引所のある国や州の法律などによって、
業務に制限がかかることがあります。
しかも、暗号通貨はまだまだ得体の知れない技術と思われて、
警戒もされ、法規制が行われたりしているのです。

 

 

例えば、中国の取引所のYunbiでは、
いくつかの暗号通貨の上場が廃止されました。
中国でICOが全面的に禁止されたためだと言われています。

 

 

また、アメリカの取引所であるPoloniexとBitfinexは、
ワシントン州での業務を停止することを発表しています。
これは、ワシントン州で暗号通貨に関する規制法が施行されたためです。

 

今後は、ニューヨーク州の法規制も影響する可能性はありそうです。

 

 

Poloniexは60種類以上ものアルトコインを取り扱っているため、
ここでいろいろなアルトコインを取引していた方は、
今後、一元管理ができなくなってしまいます。

 

これはツライですね……

 

 

まとめ

 

まだまだ暗号通貨への警戒感は強いようですが、今後法整備が進めば、
暗号通貨はより利便性の高いツールとして認知されていくでしょう。

 

その時は、それぞれの取引所の特色が生かされて、
面白い市場になっているかもしれませんね。

 

今から色々な取引所をチェックしてみてはいかがでしょうか?